head_img_slim
HOME > 綜友会について

綜友会について

 人間の身体疾患克服および健全な精神を維持する、有効手段となり得る『予防および早期発見・治療』を目的とし、医の良心がその垣根を越えて手を結び寄附行為により実現した医療法人財団。 それが「綜友会」です。

 私たちは「多くの糸を束ねてひとつにする」という意味を持つ「綜」の字に現代医学、現代科学に精通した人材・技術・頭脳を結集し病気の予防と治療に科学的学術的に取り組むという理想を込め「綜友会」と名づけました。

 すべての力を結集し、わずかな信号を見落とさず、一人の健康を守ること 一つの命を救うことができるなら……。 それが私たち綜友会の共通の目的であり最大の願いです。

沿革

綜友会は20年以上にわたり、学校や企業、官公庁における健康診断をはじめ、地域の集団検診、巡回健診など各種検査を行ってきた医療法人財団です。


1988年 4月
日本自動車ターミナルの要望により江戸川区臨海町葛西トラックターミナル内に臨海クリニック開院

1992年 7月
医療法人財団 綜友会を設立し、千代田区三番町を本部事務所とする健康診断部門を開設し企業健康診断に力を注ぐ

1992年 8月
東京都トラック協会江戸川支部の要望により江戸川区西葛西に第二臨海クリニックを開院

1994年 1月
東京商工会議所協力機関となる

1995年 5月
第二臨海クリニックが東京都福祉局より全国健康保険協会管掌健康保険成人病予防検診の指定医療機関となる

1999年 1月
第二臨海クリニックが日本病院会指定医療機関となる

1999年 2月
健康診断部門の充実を図る目的で、新宿区高田馬場に従たる事務所を設立する

1999年 4月
東京都職員共済組合指定医療機関となる

2001年 11月
社団法人全国労働衛生団体連合会の総合精度管理事業参加機関になる

2002年 4月
東京都指定入札管理資格者となり、健康診断を実施する

2005年 6月
ISO14001取得

2006年 1月
東京都総合組合保健施設協会参加機関になる

2007年 6月
労働衛生サービス機能評価機構より認定を受ける

2007年 12月
プライバシーマーク(Pマーク)認定を受ける

2008年 4月
新宿区高田馬場にエムティクリニック開院

2009年 4月
特定健康診査 特定保健指導に係る集合契約締結

2010年 6月
エムティクリニック閉院

2010年 7月
高戸橋クリニック開院

2013年 2月
医療法人財団綜友会 綜友会医学研究所(新宿区西早稲田2丁目)を設置する

2014年 10月
第二臨海クリニック千葉分院(千葉県市川市)及び同神奈川分院(神奈川県大和市)を開院

2017年 9月
新宿野村ビルメディカルクリニック(新宿区西新宿)を開院

CSRの理念および基本方針

人が人としての尊厳を遵守し、予防医学および疾病治療を行うことを法人の理念とします。 真理を追究し、常に技術向上を図り法人の職員たる誇りを持てる環境を維持します。

1.検診における精度管理および、サービスの品質の向上に努め、医療機関としての価値を高めます。また、顧客満足度を向上するため、データの迅速報告、並びに緊急対応を確実に実施します。

2.個人情報の保護対策、リスクマネジメントの実施により、情報セキュリティと受診者のプライバシーの保護の徹底を図ります。

3.運営に当たっては、医療機関としての社会的責任を自覚し、常に関係法令および全衛連業務実施綱領を遵守し、信頼の構築に努めます。

4.自然環境を維持するため、資源等の節約、地域社会との連携等による資源のリサイクル化を図ります。医療機関として達成できるルールを作成、内部点検を定期的に行い環境保全に努めます。

5.職員の雇用の安定、安全衛生のため福祉等の充実を図ります。職員の能力向上のために講習会等に積極的に参加し、時代に沿った人材教育体制を確立します。

平成28年 10月 19日
医療法人財団 綜友会
理事長 鈴木 武夫

行動計画

医療法人財団 綜友会 行動計画
職員の働き方を見直し、もっと子育てに関われるよう支援するため、次のように行動計画を策定する。
1.計画期間 平成29年1月1日~平成30年12月31日までの2年間
2.内容
目標1:
妊娠中の女性職員、または妊娠中の配偶者を持つ男性職員へ、産前産後休暇、育児休暇に関する資料を配付し、制度の周知を図る。
対策:
  • ● 平成29年 8月~ 制度内容等についてイントラネットなどにより職員に周知
  • ● 平成30年 1月~ 法人の発行する機関誌に制度利用者からの意見を掲載
  • ● 平成30年10月~ 制度の利用状況確認と見直し
目標2:
子育てをする職員が働きやすい、始業・終業時刻の繰上げ又は繰下げによる制度の利用促進を行う
対策:
  • ● 平成29年 8月~ 制度内容等についてイントラネットなどにより職員に周知
  • ● 平成30年 1月~ 法人の発行する機関誌に制度利用者からの意見を掲載
  • ● 平成30年10月~ 制度の利用状況確認と見直し

環境への取り組み

地球の環境保全が叫ばれる今日、綜友会では医療活動を中心とする日々の活動の中で、以下の理念・方針に従って貢献していくことをお約束します。

環境理念

私たち綜友会は、環境問題が人類共通の課題であることを認識し、人類が健康で快適な生活を営むにふさわしい環境の保全に努めるため、地球環境と調和を目指した医療活動を行い、安全で安心な医療を確保するために永続的に取り組む。

環境方針

環境理念実現のため、綜友会各部門の手法を開発し環境に優しい、安心で信頼される医療体制を確立するため、次の課題に取り組む。
  • 1.綜友会は、医療の提供にあたり常に自然環境への影響を徹底して研究、検討し環境保全を最優先に考え、環境汚染防止を行う。
  • 2.文書管理体制を整備、運用し、業務効率をアップする。
  • 3.感染性廃棄物をはじめとする廃棄物の適正処理と抑制を行う。
  • 4.環境に関する諸法規については厳に、これを順守するとともに綜友会が同意する基準及び協定についても、これを順守し地域住民との緊密な連携のもとに環境保全を行う。
  • 5.全職員の環境問題に対する意識を常に啓発し、環境管理システムの構築・強化を図り、環境目標の定期的見直しを行うとともに継続的・効果的な改善を行う。
  • 6.この方針は、綜友会の全役員及び全職員に周知・徹底するとともにホームページに掲載し外部にも公開する。

個人情報保護方針

医療法人財団 綜友会(以下、「当法人」という。)は、人が人としての尊厳を順守し、健康管理及び健康支援事業を進めるにあたり、個人情報の適切な取得、利用、提供をすること、および目的外利用をしないことについて十二分に配慮しながら皆様の健康づくり支援に心がけてまいります。
1. 当法人で業務に従事するすべての職員は、個人情報保護に関連する法令、国が定める指針その他の規範および法人内規程を順守します。さらに法令順守を徹底させるためJISQ15001 に即したマネジメントシステムを策定し、それに基づきお客様の情報を管理します。マネジメントシステムは適宜見直し、継続的な改善を図っていきます。
2. 当法人では、お客様の健康情報管理及び維持を安全に行い、その情報を基により良い商品、サービスを提供していくため、お客様に関する必要最低限の情報を収集しています。 また、その利用目的を事前にお知らせします。同意を頂いた目的以外での利用が行われないよう管理手順を設け、実施いたします。お客様ご自身が個人情報の照会等を希望される場合、または苦情等がございましたら、個人情報問合せ窓口に連絡いただければ、適切に対応いたします。
3. 当法人では、お客様の個人情報を適正に取り扱うため、事業部ごとに責任者を選任し、継続的に職員教育を行います。
4. 当法人では、お客様の個人情報への不正アクセス、個人情報の紛失、破壊、改ざんおよび漏洩など発生しないよう、万全の予防措置を講ずることで、個人情報の安全性、正確性の確保を図り、万一の問題発生時には速やかな是正対策を実施いたします。
5. 当法人では、一部の検査・診断等を外部の検査会社や医療機関等に委託しており、この際、お客様の個人情報をこれらの機関等に知らせる必要のある場合があります。 当法人では信頼のおける委託先を選択すると同時に、お客様の個人情報が不適切に扱われないよう契約を取り交わし、定期的な監査を行います。
個人情報窓口:情報管理部 個人情報管理責任者
TEL: 03-3200-1540
2005 年4 月 1 日制定
2013 年8 月22 日改定

個人情報取扱いについて

医療法人財団 綜友会(以下、当財団という)では、受診者様の個人情報を、当財団の掲げる個人情報保護方針・関連規程類、法令に基づいた適正な取り扱い、管理および保護に努めます。 以下の内容をご理解いただき、個人情報の提供および利用に同意いただけますようお願い申し上げます。
1. 利用目的
① 健康診断の実施と結果の報告
② 請求等の業務
③ 健康診断後の診療、保健指導及び健康相談等の実施
④ 法令、行政上の業務への対応
⑤ 健康診断の精度管理
⑥ 健康増進に関する研究
※ ⑤⑥の場合、匿名化し、個人が識別できない状態で利用いたします。
2. 第三者提供について
受診者様の個人情報はあらかじめ受診者様の同意をいただくことなく、外部に提供することはありません。ただし、以下の利用目的に該当する場合は、受診者様から特にお申し出がない限り、受診者様の個人情報を第三者に提供する場合があります。委託を受けた健康診断については6.をご参照ください。
① 他の医療機関との連携を図り、照会があった場合にこれに応じること
② ご家族等からの問い合わせ対応
3. 業務委託について
医療を提供するに当たり、業務の一部を外部に委託しています。委託先に対しては、契約等にて個人情報保護に関する監督を行っております。
4. 受診者様の権利
当財団で管理する個人情報については、法令の範囲内で、ご本人による開示請求・訂正・削除・利用停止等を求めることが可能です。個人情報問い合わせ窓口までご相談ください。
5. 同意について
万一上記の事項について同意をいただけない場合には、健康診断に係るサービスの提供に支障がでる場合がございます。同意しがたい事項がある場合(一部不同意の場合)には、ご相談ください。利用目的については、同意いただいた後でも個別に不同意の表明をすることが可能です(不同意の撤回を含む)。
6. 委託を受けた健康診断について
受診者様の事業所、健保・共済組合等から受託した健康診断については、契約等で定められたご担当者様に結果(法定・法定外項目)をご報告させていただきます。法令等で義務付けられている項目については、受診者様の同意をいただくことなく事業所に報告をすることが認められています。健診項目、報告内容、個人情報の開示等については事業所等のご担当者様にお問い合わせください。
7. 個人情報問い合わせ窓口
個人情報管理責任者(医療情報部 部長) TEL:03-3200-1540
2005年 4 月 1 日制定
2018年 2 月13 日改定

健診情報・診療情報(個人情報)の開示について

健診情報・診療情報(個人情報)の提供および開示は、医療従事者の重要な責務です。当法人では、健診情報・診療情報を積極的にご本人へ提供し、共有することによって、相互に信頼関係を築き、より質の高い開かれた医療を提供することを目指しています。
1. 健診情報の利用目的
① 健康診断の実施と結果の報告
② 請求等の業務
③ 健康診断後の診療、保健指導及び健康相談等の実施
④ 法令、行政上の業務への対応
⑤ 健康診断の精度管理
2. 診療情報の利用目的
① 患者様へ適切な医療サービスの提供のため
② 病院事務・管理を適切に行うため
③ 法令・行政上の業務への対応のため
④ 保険請求業務のため
⑤ ご家族への病状説明のため
3. 手続き
個人情報の開示は、原則としてご本人に開示します。予め、諸手続きが必要となりますので個人情報問合せ窓口にお申し出ください。ご本人以外の方が、個人情報の開示を希望される場合は、ご本人のプライバシーを尊重することから確認の手続きが必要です。 いずれにしても開示できない場合は、その理由をご説明させていただきます。
開示手続きについては以下の書類が必要です。
1) 個人情報に関する申請書(個人情報問合せ窓口に様式が用意されています)
2) 個人情報に関する申請書の委任状(代理人が申請する場合)
3) 本人又は代理人であることを確認できる公的文書(免許証など)
4. 費用
個人情報の開示には別に定めた費用をご負担いただく場合があります。詳細については個人情報問合せ窓口にてご確認ください。
5. 個人情報問合せ窓口
個人情報管理責任者(医療情報部 部長) TEL:03-3200-1540
2007 年9 月12 日制定
2018 年2 月13 日改訂

従業員の個人情報の取り扱いについて

当法人は、業務の円滑な遂行のため、従業員等の皆様からお預かりする個人情報について、下記のとおり適切に管理致します。 (※注:従業員等とは、[理事、正職員、契約職員、派遣職員、パート、アルバイト、等])
1. 従業員等の人事管理・労務管理・経理業務などの雇用管理および福利厚生・その他(緊急連絡網の作成や表彰等を含む)のために利用させていただきます。 なお、当法人において貴殿の個人情報を当該目的以外に利用することはございません。
2. 貴殿の個人情報を目的の範囲内において必要最小限の提供を行います。
■提供目的 従業員の募集採用、報酬の支払、社会保険関係の手続、福利厚生の提供、法律上要求される諸手続、その他雇用管理のため
■提供する個人情報の項目 氏名、生年月日、性別、住所、電話番号、家族情報、個人を特定する番号(年金番号等)個人番号
■提供の手段又は方法 上記提供目的に示す各種手続き書類として提出
■提供先 金融機関、税理事務所、税務署などの公的機関、労務事務所、福利厚生事業者、健康保健組合
■個人情報に関する契約 必要に応じて契約を行う
3. 貴殿の個人情報を目的の範囲内において協力会社に委託する場合もございます。ご了承ください。 (委託先:金融機関、税理事務所、労務事務所、福利厚生事業者、印刷業者等)
4. ご自身の判断により、必要な個人情報を提出されない場合、貴殿に対する事務遂行に支障が生じ、貴殿が損害を被る場合がございます。ご注意ください。利用目的のうち、同意しがたい事項がある場合には、ご相談ください。利用目的については、同意いただいた後でも不同意の表明をすることが可能です(不同意の撤回を含む)。
5. 当法人が保有する貴殿の個人情報について、開示を請求することができます。また、開示の結果、個人情報の訂正・削除を請求することもできます。なお、開示、訂正、削除を請求される場合、本人以外への個人情報の漏洩や、本人以外による個人情報の書き換え等を防止する為、請求者が本人であることを確認させていただきます。確認がとれた場合に限り、個人情報の開示・訂正・削除を行うものとします。 (但し、「業績評価」、「人事考課」など評価に関わるものは、原則、開示は不可とする。)
6. 当法人は、番号法第14条の定めにより、本人に対し、給与の源泉徴収事務、健康保険・厚生年金保険届出事務に必要な個人番号の提供を求めます。   扶養控除等申告書、及び国民年金第3号被保険者届の提出にあたっては、本人の配偶者又は扶養親族の個人番号の記入が必要となります。それに関する当法人からの依頼に対しての協力をお願いします。
7. 個人情報に関するお問合せ及び個人情報の開示、訂正、削除等につきましては、総務部までお問合せください。
当法人の個人情報取り扱いに関するご質問、ご相談は下記までご連絡ください。
プライバシーマーク認定
個人情報窓口:情報管理部 個人情報管理責任者
TEL:03-3200-1540

品質方針

品質方針
1.予防医学の広範な実践を通じて、社会に貢献します。
2.疾病の予防及び早期発見を行い、人々の健康に寄与します。
3.満足の得られる品質とサービス向上に努めます。
4.法令・規制、並びに私たちが同意する要求事項を遵守します。
5.品質マネジメントシステムの有効性の継続的な改善を行います。
2013年08月22日制定
医療法人財団 綜友会
理事長 鈴木 武夫

ページトップに戻る